1名300円～丸投げOK
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福利厚生 ＆ 安全衛生
・メンタルヘルス対策の取り組み方がわからない ・メンタルヘルス不調者がいるが、どう向き合えばいいのか ・休職している従業員を職場復帰させるには、どのような手順で進めていけばいいのか ・従業員・管理職への教育・研修はどうすればいいのか ・メンタルヘルスについての意識が従業員にあまりないが、どうすればいいのか ・家族に問題があるようで、元気のない従業員がいるが、どこまでふみこんでいいのか |
ストレスの負荷が大きければ大きいほど、人間は判断力や行動力・体力・集中力が低下します。ひどいときには、出社不可能になる場合もあります。
ETOHAでは、従業員のストレスケアだけでなく、従業員のご家族のストレスケアまで行います。また、管理職向けの教育研修や、復職支援まで「提案・相談・実行」まで総合的にメンタルヘルスケアの支援を行います。
ETOHAで行っている企業カウンセリングの種類は基本的に企業のニーズに応じたサービスをオーダーメイドでご提供するため、決められたメニューはありませんが、大きく分けて2種類です。
メンタルヘルス対策を推進することが、会社の活性化へつながります。
会社全体で、メンタルヘルスに取り組んでください。
メンタルヘルスは本人の問題であるが職場の問題でもある
厚生労働省の調べによると、8割以上の企業がメンタルヘルスの不調者が増加傾向にあるといわれています。不調を訴える従業員の多くは、超過勤務を長く続けることによる慢性疲労感、睡眠不足、加重ストレスなどによる心の苦痛を訴えています。また、本人の性格や家族問題もその背景に関係していることが多いのです。このように職場で働く従業員の危機サインに気づくためのサポート体制をつくることも職場の義務ではないでしょうか。
また、メンタルヘルス不調者によって企業活動が大きく影響を及ぼすわけで、現在多くの企業がメンタルヘルス問題を重要課題と考えています。(労働安全衛生法）
「倒れてからでは遅すぎる！」
厳しい経済状況におかれている昨今。長引く不況による倒産やリストラ、急激な情報化による社会環境の変化やそれに伴い複雑化する人間関係など、現代社会で働く人々は365 日、日々ストレスに囲まれて必死で生きようしています。自殺者は、14年連続で3万人を超え、生活保護を受ける国民が急増している中で、企業はそれなりにメンタルヘルスを推進しても、ストレスによって心に不調をきたし、心の病気にかかり、やむを得ず休職する人が増えているのが今の現状です。
そんな中、2011年3月11日に日本を襲った大地震。被災した人も、復興活動に携わっている人も、離れた地方で被災地の様子をテレビで見ていた人も、大きなストレスや心の葛藤にさいなまれることになりました。それでも、もう一度日本が、そして日本の企業が、そこで働く従業員が、活力を取り戻そうと「がんばろう！日本！」というスローガンの下、頑張ろうとしているのです。